二人目妊娠！35歳前に新型出生前診断をするなら施設選びが重要

こんにちは、hachiです。

現在二人目を妊娠中の私ですが、一人目は20代後半で妊娠・出産、二人目はその約4年後で32歳での妊娠となりました。

妊娠時の年齢が高くなると頭をよぎるのが、出生前診断ではないでしょうか。

出生前診断については色々な考えがありますし、賛否あるものです。私は結局出生前診断を受けずに現在妊娠後期を迎えていますが、これから受けようか悩んでいる方に、最新の出生前診断の情報をお届けしようと思います。

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出生前診断と新型出生前診断の違いはなに？

まず、赤ちゃんの染色体や異常を生まれる前に検査する方法に、どんなものがあるのかをまとめておきます。（わたしは医師ではありませんので、あくまで参考になさってくださいね！）

着床前診断：体外受精した受精卵を調べるもの

出生前診断：妊娠後、生まれる前に調べるもの

この２つが従来のものでした。

そこに、2013年から日本でも導入された新しい検査が、新型出生前診断（N）なのです。

出生前診断と新型出生前診断、具体的に何が違うのかをご説明します。

出生前診断には非確定検査と確定検査がある

出生前診断には大きく分けて非確定検査と確定検査があり、非確定検査はそれだけでは診断がつかない検査、そして、確定検査はそれだけで診断が確定する検査という意味です。

それぞれ、

非確定検査：母体血清マーカー
　　　　　　コンバインド検査

確定検査：羊水検査
　　　　　絨毛検査

といった検査内容があります。
非確定検査は、超音波（エコー）や採血のみで検査できるので流産・死産のリスクはありません。非確定検査で「染色体疾患が疑われる」という結果や確率が出ても、これは確定ではないので、確定検査へと進む必要が出てきます。

確定検査である羊水検査や絨毛検査は、診断は確定するものの、お腹に針を刺して羊水や絨毛をとるので、流産・死産のリスクがあります。
さらに、検査の結果正常であったとしても、他の疾患（心疾患など）をもって生まれてくる場合もあるなど、検査の項目は限られているという面もあります。

出生前診断は誰が受けるものなの？

従来の出生前診断は、妊婦さんが希望したとしても、妊娠の過程で異常がなければわざわざリスクをおかす必要もなく医師から却下されることがほとんどだそうです。

しかし、年齢が36歳以上であったり、流産を繰り返すような不育症の方が妊娠をしたときなどは、染色体異常の可能性がないか出生前診断をすすめられることが多いようです。

しかし、すすめられたからといって絶対に異常があるわけでもなく、診断を受けなければいけない、というものではありません。

新型出生前診断は誰がいつから受けられるのか

では、2013年から導入された新型出生前とは、誰がいつから受けられて、どんな診断なのかをご説明します。

新型出生前診断とは、先ほどご紹介した「非確定検査」に分類される検査で、採血だけでできる検査です。
しかも、これまでの母体血清マーカーやコンバインド検査といった非確定検査よりも精度が高いのが特徴です。

また、妊娠周期10週から検査可能と、早い段階で検査できるのもメリットといえるでしょう。

新型出生前診断とは

採血だけで、流産・死産のリスクがない
確定検査＞新型出生前診断＞その他非確定検査
と、精度が高い
妊娠周期の比較的早い時期10週ごろから検査可能

この新型出生前診断、日本では、日本医学会が一定の条件を満たした医療施設を認可して検査を実施するようにしています。

その条件とは、

検査対象を35歳以上の妊婦など染色体異常のリスクが高い妊婦にすること
検査項目は「ダウン症」「13トリソミー」「18トリソミー」の３つの染色体異常にすること
検査を受ける「前」と「後」の少なくとも２回、カウンセリングを十分に行うこと

などです。

35歳以上…？え、誰でも受けられるんじゃないの？って思った方いらっしゃると思います。
あくまで学会の認可のため、認可された医療施設では上記の条件のもと検査が行われています。でも、無認可で行っても法律上の罰則はないのです。ただの、と言ってしまえば聞こえは悪いですが、ただの学会の認可なので現在では多くの施設で誰でも新型出生前診断が受けられるようになっています。